国内のスマートフォン市場は、2024年上半期に大きな変化を迎えている。IDC Japanの調査によると、2024年第2四半期（4～6月）の国内携帯電話およびスマートフォン端末の出荷台数は、前年同期比5.6％減の690万台となった。そのうちスマートフォンの出荷は685万台（前年同期比5.5％減）であり、合計で700万台を下回るのは2020年第3四半期以来のことである。 メーカー別出荷台数では、アップルが1位を維持し、出荷台数は361万台（前年同期比8.6％増）でシェア52.4％を占めた。iPhoneの需要は堅調で、以前の出荷水準に戻りつつあることが要因だ。2位はシャープで、出荷台数は74万台（前年同期比58.6％増）と好調だった。しかし、注目すべきは3位のグーグル（Google）と4位のシャオミ（Xiaomi）の動向である。グーグルは出荷台数を大幅に減らし、58万台（前年同期比47.7％減）となった。これは、国内ユーザーのiPhoneに対するロイヤリティの高さや、キャリア各社によるPixelシリーズの取り扱いの差が影響していると考えられる。一方、シャオミは出荷台数を49万台（前年同期比464.4％増）と大きく伸ばし、中国系のグローバルメーカーとして国内市場で存在感を示した。これは、メディア露出の増加や、NTTドコモ以外のキャリアによる積極的な取り扱いが要因と考えられる。今、スマートフォン市場は全体的に低迷しており、MM総研の調査では、2023年暦年（1～12月）の国内携帯電話の出荷台数は2801.3万台（前年比16.9％減）と、スマートフォンが登場した2007年以降で過去最少となった。買い替え需要の低迷や、フィーチャーフォン利用者の減少が影響していると分析されている。